私は本年5月から波動医学の色について、基礎研究の準備に着手し8月から実験を開始しました。一応、私の仮説通りの結果が出始めています。しばらくの間、論文づくりで忙しいのでメッセージが停滞ぎみになりますが、ご容赦下さい。
さて、第二次世界大戦を実体験として記憶されている方々が御高齢になり、私を含め「戦争を知らない子供達」世代も停年を迎える時代になった。
私達日本人は、あの戦争から何を学んだのか？
世界中で約2000万人（日本人は約310万人）の生命が奪われ、数億という人生が翻弄され損なわれた。そして莫大な金が軍事産業に投入され、海に鋼鉄が沈み、大地は荒れ、砲弾は炎となり焼け野原を生んだ。そして原爆投下…広島…長崎。
日本の共同通信は第一報にて長崎の被害は大したことないという内容で記事を配信した。NHKのラジオ放送も大手新聞社も「日本軍、勝利マヂカ！」等々の嘘を繰り返した。「戦争反対！」などと口走れば即刻に投獄され、非国民というレッテルを貼られ拷問を受ける。そして亡くなられた方々は数百名に及ぶらしい。生きていれば立派な思想家、政治家になったかもしれない人達…。
66年が経った。再度「放射性物質」の恐畏に曝されている。私達が学ぶべきことは？ 最低限、以下の3点は心すべきであろう。
私達が心すべきこと
- 全体を見通せず、目先の利益の為に争いを好む人達に政治的権力を委ねてはいけない。
- 有事の時のメディアは信用してはならない。
- 放射能はメチャクチャ恐ろしいもので、何万年経ってもその被害は収束しない。
被爆国日本は唯一「核」がもたらした被害の甚大さを知っている国だ。統計的資料も省庁にはストックしてある。なのに今回の福島第一原発の事故に対する対応は、何ともおそまつすぎて…。体験が何も活かされていない。
今頃「除染」？
しないよりは良いが3月中から取り組んでいれば、今後の健康被害は10分の1以下になっていただろうにと、モタモタしている政府に腹が立って仕方ない。しかも東京電力は何一つ除染に対して責任を感じていない。一般企業で、例えば化学工場で爆発が起きて周辺地域に有害物質が飛散してしまったら、その企業は倒産を覚悟しながら、必死で謝罪しつつ除染をするだろう。
先日TVのニュースで知ったが、ボールベアリング業界が価格を下げないように談合しているということで摘発された。では電力会社は何故アメリカの3倍もの価格で電気料金を設定（談合）しているのに摘発されないのだ？ 大卒30才電力会社の平均年収は800万円を越える。とんでもなく高給取りだ。あげくの果ては、TVで見かけるあの面々、無責任な他人事のような話しぶりで、ろくな仕事をしていない事がわかる。原発では孫請け、ひ孫請けの日雇い労働者だけが作業にあたる。何か起きても電力会社の正社員は現場を殆ど知らないのだ。
結局、電力業界は株式会社と言っても天下り役人達が役員となり、官僚達の盗み（税金泥棒）の温床となっている訳だから、何かあったら国が責任をとるものだという考え方が根強いのだ。決して彼等は改心しない。東大卒で省庁入り『僕達はエリートだ』『日本という国は僕達なしでは成り立たない』と洗脳され、血税の奪い合い（予算取り）と天下り、渡りの確保に必死で、他の社会的経験はなく、狭い慣習世界の中で常識を失っていく生き物達。
残念ながら敗戦後GHQが当面の間というつもりで作成した憲法も、敗戦からの復興という窮地を凌ぐ為のとりあえずの官公庁制度も、その完成度の低さから政治家や官僚達の自分達だけに都合の良いように利用され続けてきた。66年経っても国民の立場になって改善されたものなど殆ど無いのだ。
ある官僚の発言「我々の上には（日本の）政治家でなく国連（アメリカ）がある」その官僚にとってみれば政治家なんて何とでもあしらう術が既にあるということだ。事業の名称を変える、施策の主体を民間にする。そう、何とでも出来るのだ。ひどい時には官僚が勝手に立法の文章を書き変える。
もう、やめようよ！
国民から搾取し、民の安全と安心をアメリカに明け渡し、平気で赤字国債を発行し続ける。そして、原発の存在に「核」としての軍事的意味を持たせている。そんな不健全な在り方では日本は国として成り立たなくなる。ありとあらゆる業界で、同じ様なことが存在する。このまま容認し続けたならば、将来の日本は不公平、不安、不満、無気力という社会的精神病理の最悪の病魔に犯されてしまうだろう。
今、円高の状況の中、日本の日経平均が8000円を下回ったら、アメリカは国として従来の政策では再起不能だと私は考えている。その時、日本はアメリカとの関係性（植民地）を変え、66年続いた官僚制度の構造改革と天下り、渡りの一切禁止、それから人事院を解体し、第三者委員会に公務員（地方も含む）の処遇決定をさせる。そして国策がらみの業界には経団連の介入を促し、国際的及び全体的視野に立って国の経済路線を見直して行くべきだと考える。
そうしようよ！ もっと公平に分かち合おうよ！
21世紀四半世紀は混乱と搾取が極まり、資本主義という怪物が軍事産業とマネーゲーム（投機）に手を染めすぎて、息絶えた。と言えるように。
主義・主張が均一のはずはない。他者も自己と同じと理解し、共存の道を模索するべきだ。そんな地球人類の争いの無い、平和的社会の実現に向けて日本（国民）はリーダーシップを取るべきだし、規範となる在り方を実行できる民族だと私は思っている。
大切なのは
そう、あなたなのです。もう嫌だ！
そう、Noと言う勇気1つです。
付録
当院で放射能関連カラーの反応がある患者さんが増加しています。
現在、詳細を検討中です。尚「放射性物質の除染」については中部大学の「武田邦彦」先生のブログを参考に、「放射能の健康被害」については「チェルノブイリへのかけはし」のホームページを参考にして下さい。
